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author : ITS 

 一時期、情報システムのTCO(Total Cost of Ownership)ということが喧伝されました。新規システムの導入時に、導入コストだけでなくその後のランニングコスト(運用・保守コスト)を考慮して初めて、正確な費用対効果が出せる、というものです。恐らく、このTCOの考え方は、改めて「TCO」などと言うまでもなく実践されるほどに、実務に浸透したものと思われます。しかし、一点だけ、平時のランニングコストのさらに先にあるもの、すなわち情報システムないし情報技術の継続性という観点だけは、どうも抜け落ちがちのようです。

 この点は、2〜3年毎にリプレースを繰り返さなければならない、ウェブ・サービスやECサイトの方が、はるかに意識が進んでいます。というより、初めから短期間でのリプレース・サイクルが、中長期計画のなかに組み入れられた形で投資判断がなされているからです。ある求人サイトでは、次期システムの企画段階で、既に次々期のシステムの青写真が出来ていると言います(もちろん、別の部署が取り組むとのことです。)。
 これに対して、数年から十年のサイクルが通常である基幹系システムでは、構築段階で次を見通すなど、現実的ではありません。それだけならまだ良いのですが、旧プラットフォームであるホスト機のメーカー保守が終わりに近づいて始めて、大慌てで対応をとる、などといった事例も稀ではありません。いまさらホスト機ではないし、オープン系にストレート・コンバージョンするにも新規開発に匹敵する期間とコストがかかる、これを機に新規開発に取り組もうとしても、明らかに時間不足...継続性リスクが適切に対応されていなかったわけです。
 ウェブのような新しい技術を用いていても、更新サイクルが比較的長い場合には、同様のことが起こります。技術が新しければ反って技術サイドのサイクルが早いため、旧バージョンのミドルウェアのセキュリティ保守が終了したり、互換性のない新バージョンに移行したり、また、利用していたデータ・センターが突然に休止するといった事態もあるでしょう。こうした場合の対応は、システム全体の改修(場合によっては再構築)に及び、制度変更などによる部分的改修とは比べものにならないコストを発生させます。定期的に継続性情報をウオッチし、早めの対応ができるよう体制を整えておくことが不可欠です。

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author : ITS 

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